お家を建てよう！と考えると、まずは土地が無いと始まらない、と考えがちですが、一番初めに行うのは総予算はいくらなのか？ということです。予算は最大限だせる金額ではなく、建物分の予算を引いた額にしなければなりません。土地の予算を確実に決めるためには、まずは住宅会社に相談しましょう。そうしておけば、土地購入後に建物を建てる資金が足りなくなることを防げます。

住宅ローンで自分がどれくらい借りられるのかを事前に知るには、金融機関のホームページにある借入シミュレーションツールを利用するとよいです。身の丈を超える金額の物件を購入してしまうと、住宅ローンの支払いが困難になったり、老後の生活資金が不足したりなど、今後の長い人生に影響を与えかねません。購入する物件予算を決めるには、いくらくらいの借入額なら無理なく返済できるのかがポイントになります。ライフスタイルに合わせた最適な資金計画を立てましょう。

土地を探しやすくするために、条件に優先順位をつけます。地域、駅からの距離、土地の広さ、学区やスーパーなどの周辺環境、日当たりなど、さまざまな条件から、自分や家族にとってどれが一番大事なのかを考えてみてください。ただし、第一条件はコストにしたほうがよいでしょう。予算を超えた土地を購入しても、住まいの計画が予定通りにいかなくなる場合があります。

設定した条件にあう土地を探していきましょう。どれか1つに固執しないように、さまざまな探し方を試してみることがおすすめです。その際には、土地探しと並行して依頼するハウスメーカーを決めておくとスムーズでしょう。住宅建築の見積もりが出ていると、土地が探しやすくなります。

土地が決定したら契約の前に土地の調査を行います。住宅向けの土地なのか、周辺環境などを含め総合的に調査しましょう。理想の土地でも、土砂崩れや水害にあいやすいかもしれません。ハザードマップも必ず確認してください。以前は工場があった土地の場合など、土壌が汚染されている可能性もあります。その場合は汚染状況も調べておくと安心です。

防火地域・準防火地域とは都市計画法において「市街地における火災の危険を防除するため定める地域」として指定されるエリアです。火災の危険を防除するため、例えば、屋根、外壁、軒裏などに不燃材を使い、準防火地域でも防火ドア、防火窓などを設置する必要があり一般的な住宅より10～15%程度の費用がかかるのが相場と言われます。一方で駅前など利便性の高いエリアが多く、建ぺい率や火災保険の部分でメリットもあります。また耐火建築物や準耐火建築物はいずれも火災保険の割引を受けられます。費用やデザイン、住環境、利便性などを総合的に判断して建てる土地を決めることが大切です。

購入した敷地内に、ライフラインである上下水道管やガス管が引き込まれていないと、土地購入後に買主の負担で、引込工事を行う必要があります。このような土地は、比較的、郊外の土地であるか、市街地であっても一度も建物が建築されたことのない土地（駐車場やや田畑として使用されていた場合など）であることが多いです。
引込工事費用は、道路に埋設されている上下水道管からの距離や深さによって変わりますが、数十万円から百万円近くになることも多く、痛い出費になるので要注意です。このような土地は、土地の価格が安く設定されていることも多いので、周辺相場から考えて、極端に土地価格が安い場合はチェックしてみてください。

擁壁がある物件の購入を検討する際は、まず設置されている擁壁の安全性を証明できるかが重要です。宅地造成等規制法の検査済証が交付されているか、土留めとなる擁壁（ようへき）に工作物確認申請の検査済証が交付されているかなど必ず不動産会社様に確認する必要があります。安全性を証明できない古い擁壁は極端な場合、「予定していた半分の大きさの建物しか建てられなかった」とか、「建物が建てられない土地を買ってしまった」なんてことになりかねません。

前面道路に歩道がある場合、歩道が道路より1段高くなっていたり、縁石が立ち上がっていたりします。車庫入れの邪魔になったりするなど、可能であれば購入後に撤去したいとお考えの方もいらっしゃるでしょう。その場合は道路を管理しているところ、国道か県道か市道かで違ってきますが、申請すれば、駐車スペースの前の部分の歩道を切り下げる、あるいは縁石を低くする事ができます。付近に交差点や横断歩道がある場合は、基準が厳しくなるので注意が必要です。また、撤去にかかる費用は自己負担となります。

土地自体に上下水道の引き込みがされていても、建物までの距離が長いため、屋外給排水電気工事にそれなりの金額が必要です。さらに電気については、電線がこの距離を耐えられませんので、中継ポールの設置が必要となります。このような旗竿地（はたざおち）は一般的な土地にくらべて、電気配線工事や上下水道の接続工事など倍近い費用がかかる場合があります。

注文住宅を建てるための土地を見つけるのは想像以上に大変です。前述の注意事項の他にも、建ぺい率や容積率などさまざまな建築制限があります。良い土地が見つかったらライバルに購入されてしまう前に素早い購入の判断が必要です。その為には、家づくりのパートナーとなる住宅会社に土地探しをお願いすることができれば、スムーズに理想の家づくりにつなげることができます。注文住宅の建築を依頼する住宅会社の候補がある場合は、家を建てる土地探しも一緒に依頼するのがおすすめです。注文住宅を建てるには、土地探しと家の計画を同時に進めなければなりません。別々に進めるとそれだけ手間や時間がかかりますが、住宅会社に土地探しも依頼すると、家の間取りやプランにマッチした土地を見つけてもらえることができます。

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